STRUCTURE 構造

免震構造

シティタワーさいたま新都心の免震構造概念図
『シティタワーさいたま新都心』タワー棟では、基礎部分に免震工法が採用されています。積層ゴムとダンパーを用いた免震装置が地震のエネルギーを吸収するため、建物の変形、揺れを抑制します。免震構造の採用により、地震時にも家具などが倒れにくく、怪我などの心配も軽減されます。
※タワー棟のみ。

住宅性能評価書

シティタワーさいたま新都心の住宅性能評価書
「住宅の品質確保の促進等に関する法律(住宅品質法)」に基づいた、「住宅性能表示制度」による性能評価を受けています。従来わかりづらかった住まいの性能について、国土交通大臣登録の住宅性能評価機関が同じ基準で、等級(数値)をつけたものです。

溶接閉鎖型帯筋

シティタワーさいたま新都心の概念図
主要な柱部分には帯筋の接続部を溶接した、溶接閉鎖型帯筋が採用されています。工場溶接による安定した強度の確保によって、地震時の主筋のはらみ出しを抑制して、コンクリートの拘束力が高められています。

機械式継手

シティタワーさいたま新都心の機械式継手概念図
タワー棟の主要な柱や梁の主筋には、施工時の天候等の影響を受けにくく、安定した性能を発揮する機械式継手が採用されています。
※一部除く。
※タワー棟のみ。

戸境壁

シティタワーさいたま新都心の戸境壁概念図
住戸間の戸境壁は、鉄筋コンクリート造とし、厚さ約200mmを基本としています。これは、日本産業規格が定める遮音等級Rr-50以上を確保した仕様で、隣戸との遮音性に配慮されています。
※レジデンス棟のみ。

乾式耐火遮音壁

シティタワーさいたま新都心の乾式耐火遮音壁概念図
隣の住戸との間には、耐火性・遮音性に配慮された、厚さ約136mmの乾式耐火遮音壁が採用されています。
※タワー棟のみ

間仕切り壁

シティタワーさいたま新都心の間仕切り壁概念図
専有部内の間仕切り壁は厚さ約9.5mmのプラスターボード貼としていますが、居室が直接バスルーム・貫通パイプスペースと接する場合は、遮音に配慮し、プラスターボード等を片側に1枚増し貼りし、二重貼りとしています。
※一部除く。

外壁

シティタワーさいたま新都心の外壁概念図
外壁のコンクリート厚は、約160mmを確保し、タイル貼仕上としてコンクリートの中性化を抑制し耐久性が高められています。さらに室内側には断熱材を吹き付けて、省エネにも配慮されています。
※レジデンス棟のみ。
※一部仕様が異なるところがあります。

複層ガラス

シティタワーさいたま新都心の複層ガラス概念図
開口部には、2枚のガラスの間に空気層を設けることによって、高い断熱性を発揮し省エネルギー効果も認められている複層ガラスが採用されています。ガラス面の結露の発生も抑えます。

断熱構造

シティタワーさいたま新都心の断熱構造概念図
外気に面する柱・梁・壁の室内側に約30mm厚、最下階住戸の床下に約50mm厚の結露の発生を制御する断熱材が施工されています。また、最上階の屋上には約50mm厚の断熱材が施されています。

ダブル配筋

主要な壁の鉄筋は、コンクリートの中に二重に鉄筋を配したダブル配筋(一部ダブル千鳥配筋です。)が採用されています。シングル配筋に比べより高い耐震性が確保されています。
※一部除く。

水・セメント比

コンクリートの耐久性を高めるため、セメントの重量に対する水の重量の割合が50%以下に設定されています。水セメント比が小さくなるほど、強度が大きくなる傾向があると言われています。
※一部除く。

防音サッシュ

『シティタワーさいたま新都心』では、防音性に配慮し、遮音性能T-3〜T-2相当のサッシュが採用されています。外部から侵入する音の低減に配慮されています。
※一部T-1相当のサッシュを採用しています。

防音フード

室外の給気口・排気口には、外部からの騒音に対する防音性能を備えた、防音フードが採用されています。
※タワー棟のみ。
※レジデンス棟は給気口のみ防音フードを採用。

二重床

振動を吸収するクッションゴムを支持脚に装備し、⊿LL(Ⅱ)-3等級相当の遮音性能を備えた二重床構造が採用されています。
※一部除く。

24時間常時小風量換気システム

窓を閉めたままでも常に換気ができる、24時間常時小風量換気システムが採用されています。各室の自然給気口から外気を取り入れ、ドア下を経由して、バスルーム、パウダールーム、トイレの換気口から室内の空気を排出します。

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※コンクリートについての説明は、住棟(住宅を含む建物)の壁、床、柱、梁、基礎等に使用されているコンクリートについてのものであり、電気室やゴミ置場等の付属建物、機械式駐車場ピット等の工作物、外構の塀や擁壁、花壇の基礎等、その他エントランスアプローチや駐輪場等土間や杭に使用されるコンクリートは対象外となります。